原油価格が-37ドルってどういうこと!?
ガソリン入れたらお金もらえるの?
2020年4月20日にアメリカの原油価格を示す『WTI先物』5月の価格が1バレルあたり-37.63となり、史上初のマイナス価格となりました。
私はこれだけ聞いても、ちょっと意味わかんなくて軽くパニック状態になりました。^^;
- 「先物価格がマイナスなんてありえるの!?」
- 「そもそも原油先物ってどういうもの?」
- 「私たちにはどんな影響があるの?」
こんな疑問が浮かんできました。
そこでこの記事では
- 歴史的な事態が起こった理由
- これから実体経済にどんな影響が出ると予想されるか
- 私自身の考察とこれからの行動
についてまとめていきたいと思います。
原油価格暴落から、自分のやるべきことを決める材料になればと思います。
【原油価格がマイナス37ドル!?】この事態についての考察
そもそも先物って?
まずは先物について簡単に解説したいと思います。
先物取引とは、一言でいうと『将来の価格を決める取引 』です。
商品は原油、金、大豆、トウモロコシなどいろいろありますが、価格はそれぞれの需要と供給によって変動します。
実際に物を売り買いするわけではなく、ある期日まで「商品を買う権利」を売り買いすることで、その期日の商品の価格を決めるということです。
モノはないけど値段だけ動いていると思っていて良いと思います。
原油がマイナス37ドルになった理由
もともと直近でロシアとサウジアラビアが石油を増産する意向を示していた為、原油価格は1バレルあたり50ドルから30ドルくらいまで急落していました。
そこに来て、コロナショックの影響で世界的に経済が停滞してしまっています。
そのため、石油を作っても使うところがないのでどんどん溜まっていってしまっている状態だそうです。
アメリカでは貯蔵施設が5月に満タンになる恐れがあり、「お金を払ってでも引き取ってもらいたい」状態にあるようです。
それに加えて、上記で期日までに「商品を買う権利」を売り買いするとありましたが、期日までその権利を持ってしまうと商品を受け取らなくてはなりません。
でも実際に原油を渡されてしまった困りますよね。
保管したり輸送したりするのに膨大なお金がかかってしまいます。
それは嫌なので、トレードで利益を出そうとしていた人たちがみんな手放そうと売りに出した結果価格が暴落してマイナスまで行ってしまったようです。
このトレーダーの人たちも「お金を払ってでも引き取ってもらいたい」状態になったんですね。
その結果が原油価格-37ドルになったということのようです。
実体経済に出る影響は?
この異常事態が私たちの生活にどう影響が出るのでしょうか?
原油価格が下落すると、産油国に支払うコストが減少することから、日本のようなエネルギー資源を他国に頼っている先進国にとってはメリットになるようです。
反対に石油産油国の経済は悪化し、今まで石油に流れていた資金は他の資産に流れています。
楽観的に見れば、他の金融資産に流れて資産価格が上昇する商品があるかもしれません。
しかし、新型コロナウイルスが蔓延している現環境では、消費は落ち込み続け、実体経済は悪化してしまうリスクについて十分考慮する必要がありそうです。
ひとつ言えるのは、 「ガソリンの値段は安くなるんじゃない?」ということくらいでしょうか。
※現物のガソリンはある程度、先物価格と連動しますが、保管や販売などのコストがあるので、ガソリンを買ってお金がもらえるなんてことはないようです^^;
今後の私がとる行動は?
これまで見てきた内容から、私は原油価格が安なったことを踏まえて、石油を原料にしている製品を扱っている企業の株を購入しようと思っています。
検討しているのはこれらの業種です。
- ゴム製品
- 化学繊維
- プラスチック
具体的な銘柄で言うと、ブリジストンや旭化成あたりになります。
※特定の銘柄を推進するものではありません。
これらは材料系で景気敏感な業種なので、これから株価がさらにガクッと落ちてしまうリスクがあります。
景気敏感な業種についてはこちらの記事にまとめてあります。
≪景気敏感株に気をつけろ!高配当投資で買うときの注意点≫
しかし、私の投資は長い期間株を保有して配当を目当てにする投資法なので超長期的に見ると投資する価値があるのではないかと思いました。
といっても、一気に大金を投資するわけではなく、SBIネオモバイル証券を使って1株ずつ少額で分散投資をしていきます。
私が実践している少額でリスクを分散する投資法については、こちらの記事に書いてあります。
≪10万円から分散投資!【SBIネオモバイル証券】で投資開始≫
まとめ
- 先物は将来の価格を決める取引
- 原油は現在お金を払ってでも引き取ってもらいたい
- 原油価格の下落は先進国にとってはメリット
- 実体経済は悪化し続けるかもしれない
- 石油製品を扱っている企業に投資予定
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